めっきり痩せたズマ大統領 第2夫人が毒を盛った！？！

副大統領として国政の表舞台に登場した1999年以来、ジェイコブ・ズマ（Jacob Zuma）は無数の政治風刺漫画に登場している。トレードマークはメガネ、禿げ頭、肥満体。HIV陽性のレズビアンの女性をレイプした容疑で法廷に立ち、「シャワーを浴びたから感染の心配はない」などと発言して以来、頭の上にシャワーがついた風刺画も多い。

ぽっちゃりした政府公式写真

ところが、ズマ大統領の容貌が去年半ばから変わった。めっきり痩せてしまったのだ。それも健康的な痩せ方ではなく、げっそりしている。原因はなんだろう。激務のためか、病気に罹ったのか、それとも家庭内問題の心労からか。妻ナンバー2とナンバー3の仲が悪いことは有名だし、20人を超える子供たちや無数の家族・親戚が色々たかってくるのに対応するのも大変だろう。。。

2014年9月の写真。別人のようにやつれている（Business Day）

『サンデー・タイムズ』紙が一面トップでスクープしたところによると、妻ナンバー2のノムプメレロ（Nompumelelo）がズマを毒殺しようとして、ズマ邸から追放されたという。とすると、激ヤセの原因は毒の作用？

転んだムガベがミーム化 政治批判から無邪気な笑いまで

ジンバブエの独裁者ロバート・ムガベ（Robert Mugabe）大統領がこけた。エジプトで開催されたアフリカ連合（African Union）総会で新議長に就任し、2月4日、意気揚々と帰国。空港で演説を行った後、ひな壇から下りる途中で、赤カーペットに躓いてしまったのだ。

映像は世界中のニュースで流れてしまったものの、写真の流出だけでも食い止めようとしたのか、現場にいたスチールのカメラマンたちは画像を消去するよう警備員に要求されたという。また、27人もの警備員が停職処分になったという報道もあった（ジンバブエ政府は否定）。

国のお抱えカメラマン、ジョセフ・ニャダヨ（Joseph Nyadzayo）は自分が撮った写真を政府のプロパガンダ新聞『ヘラルド』（Herald）紙に届けた。新聞の上層部は「絶対使ってはならない！」。なのに、全国紙に掲載されてしまった。どこかで行き違いがあったのか、それとも、写真があまりに秀逸なため、編集部員たちが誘惑に勝てなかったのか。。。

『ヘラルド』紙の編集部員3人が大目玉を食らったらしい。

ジンバブエ政府は火消しに大わらわ。『ヘラルド』紙の姉妹紙、『サンデーメール』（Sunday Mail）紙曰く、

「ムガベ大統領は、精神的に機敏であるが故に、反射的に転倒のショックを和らげることが出来、また、身体的にフィットしているが故に、全く怪我をすることなく歩き去ることが出来た。」

「この出来事により、ジンバブエ人が何故一貫してムガベ大統領に投票し続けるのかが証明された。大統領はこれまでにも増して、精神的に機敏であり身体能力に優れている。」

「ムガベ大統領が一線から身を引く時が来たなどと示唆するのは、馬鹿者だけである。」

そろそろ91歳の老人なのだから、躓いて転ぶことがあっても不思議ではないのに、ムキになっているのが痛ましい。

一方、政府にコントロールされていない『スタンダード』紙は、

「若い老人のふりをしても、ムガベのためにならない。」

「引退してくれれば、ムガベ自身とジンバブエ国民に大きく貢献する。」

それにしても、想像をかき立て、創造を生み出すポーズである。あっという間に、インターネット・ミーム（internet meme）化したのも不思議はない。検索したら、50近くあった。政治批判をチリバメタものから、単に笑いを誘うものまで、よく思いついたなあ。

例えば、明らかなムガベ批判は・・・
 

国の惨め度と国民の幸せ度

人の幸せなんて、主観的なものだ。貧困にあえぎ、明日の食事されおぼつかない人は「お金さえあれば・・・」と切望するかもしれない。寄って来る人はすべて金目当てと思い込み、孤独をかみしめる超大金持ちは「お金さえなければ・・・」と嘆くかもしれない。肥満に悩む人は痩せることを夢見るかもしれないし、超痩せの男性は「もっと筋肉があれば」と鏡を見る度に溜息をつくかもしれない。

南アフリカは世界有数の惨めな国だという。アメリカのケイトー研究所（Cato Institute）が2015年1月に発表した、2014年度の「世界悲惨指標」（World Misery Index）で10位という不名誉なランキングを獲得した。

リストを作成したのはジョン・ホプキンス大学のスティーブ・ハンク（Steve Hanke）教授。「どの国も、低いインフレ率、低い失業率、低い貸出金利、そして1人当たりのGDPを増やすことを目指している」から、この4つを使って各国の惨め度を計算したという。

計算式は「（失業率）＋（貸出利子） ＋（インフレ率）－（国民一人当たりの実質GDPの変動率）」。この４種類のデータを公表している国だけが対象になるため、2013年度は89か国、2014年度は108か国のランキングとなっている。